盗聴器は年間何十万台と販売されているそうです。自作するマニアもいますから、実際にはさらに多くの盗聴器が仕掛けられていると考えてよさそうです。一方、とある調査によると、発見される盗聴器はそのうちのわずか数千台程度とのこと。つまり、仕掛けられた盗聴器の大半は今も発見されないまま作動し続けているのです。
電池式のものは電池切れで作動停止ですが、100V式など電源供給されるタイプならば、見つからないかぎり動作は半永久的です。知らないところで自分のプライバシーが漏れているのかも…。なんとも不愉快な世の中になったものです。
盗聴器の使用目的は人それぞれですが、類型的には以下のようなパターンに分けることができます。
- 企業などの内部情報を得る（産業スパイ）
- 官公署、行政機関、政府機関の内部情報を得る（国際スパイ）
- 従業員の管理（労組対策・労働強化）
- いたずら・趣味・興味本位（ストーカー、パパラッチャー）
- 浮気・素行・身辺調査（興信所、探偵）
- 金銭トラブル
- 証拠確保
- 犯罪調査（司法機関による盗聴法の適用）
盗聴器が企業に設置される目的は、商品開発などプロジェクト情報や顧客情報の入手のための産業スパイといったケースが考えられます。また企業内の派閥や労働組合対策に利用されるケースもありそうです。企業が社員の実態を監視する目的で社内に盗聴器を設置するのは明らかにやりすぎですが、企業内のゴタゴタがあると、そうったインモラルな手段を思いつくこともあるのでしょう。
「浮気・素行・身辺調査」では、個人がが設置するケースと、調査依頼を受けたプロが設置する場合があります。中でも浮気調査目的の盗聴結果は、浮気現場の証拠として大きな威力を発揮します。
近年増加しているのは、いたずらやストーキング目的の、盗聴・盗撮機器類設置です。このタイプは受信した会話の内容を用いて、ターゲットに嫌がらせをしたりする陰湿なものが多く、イヤガラセレベルで済まない実質被害の可能性も懸念されます。こういった状況に遭遇したならば、自分でなんとかしようとせず、被害が拡大しないうちに警察に相談するのが賢明です。
また、賃貸住宅では、前住人盗聴用のマイクが生きたままになているところへ引っ越してきた新しい住人が盗聴されることもあります。
私は実際にビジネスホテルで動作停止した盗聴器を見つけたことがありますが、、マニアが興味本位でブティックホテルなどに仕掛けるのは珍しいことではにないとか。マニアというのも厄介な存在で、違法な電波を発する自作独自の盗聴器使用など、発見困難な機材を利用する場合もあります。